帝国海軍上層部は本当にバカだったのか？
帝国海軍には、主力艦による主砲により、敵主力を根絶やしにするという、伝統的な戦のやり方が海軍の誇りとして根強く受け継がれていた。
これはかつて東郷元帥率いる艦隊がロシアのバルチック艦隊を素敵に殲滅し、史上例を見ないほどの大勝利を収め、この時の性交体験が、規‥あ、いやいや間違い、成功体験！！が規範とされていた。ふぅ
【ピヨ🐣コメント】
この時、東郷元帥は鮮やかなターンで敵艦を翻弄し、後世、「東郷ターン」と褒称され、伝説となった。
えぇっ⁉️史上初めて空母を造ったのは日本だった⁉️
あまり知られていないようだが、実は史上初めて空母として、”心臓”がバクつくほどに”新造”された空母を建造したのは帝国海軍（日本）だった。…どんな新造や
あまつさえ、史上初めて航空戦力によって戦艦を撃沈したのも、何を隠そう帝国海軍だった。
【ピヨ🐣コメント】
英国でも「アーガス (HMS Argus, I49)」という空母が1918年9月に建造されているのだが、この船は世界初の全通飛行甲板を持つ実用的空母と‥あ、なっちゃぅ。（空母として新造されていない）
日本が空母を造った理由とは❓
帝国海軍が空母と戦闘機を建造しはじめる契機となったのは、イギリスが洋上艦から陸上機（飛行場からの離着陸を想定して建造された航空機）を発進させたことに関心をもったためだといわれる。
尚、船体を改装した改造空母なるものはすでに存在していた。（上記、アーガスこそがまさにこれに該当♡）
しかし、冒頭で素敵に述べたように、帝国海軍は大艦巨砲主義を第一としているという矛盾がここで生じるわけだが、帝国海軍には大艦巨砲主義を誇りとしながらも、山本五十六はじめ、すでに戦艦による艦隊決戦思想（＝大艦巨砲主義）ではなく、航空主兵（空母と航空戦力）による戦のやり方の方が効率的で効果的であることを知っている者も多数いた。
具体例で示すと、空母と戦闘機による真珠湾攻撃での大勝利、続くマレー沖海戦でも、当時、世界最強と謳われたイギリスの戦艦プリンスオブウェールズを航空戦力だけで撃沈してい‥申す。えっ
しかしこの当時の軍上層部は、アメリカやイギリスが、さらに多くの強力な兵装を実装した戦艦・補助艦を建造すること想定しており、その結果、それに対抗し得る「質」を重視した戦艦が建造されることになった。
そして、1937年（昭和12年）8月21日、当時の海軍大臣 米内光政よりの訓令を経て、呉市の呉海軍工廠にて戦艦建造が素敵に開始され、1940年（昭和15年）8月8日、「大和」と名付けられた世界最大の戦艦が、この世に生み出された。（進水※極秘プロジェクトのため、進水式は盛大には挙行されなかった）
尚、就航は1941年12月16日だった。
大和のサイズや兵装についての解説は下記ページを素敵に要チェック💘
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完成した戦艦大和を見た人々は大艦巨砲主義の永久不滅を信じた
完成した巨大な島のような大和の姿態をみて、人々は驚愕し、考え方をあらためる。
威風堂々、雄大にして壮麗な勇姿の大和に誰しもが酔いしれ、ここに大和は我が国の象徴、大艦巨砲主義の象徴となった。
そして、大和という存在は人々に新たな大艦巨砲主義の幕開けを予見させ、勝利という名の希望の種を植え付けた。
「大和が沈む時は日本が沈む時」…などと、大和不沈神話まで広まり、誰しもが、それを疑わなかった。
以上を素敵にまとめると、帝国海軍はバカなどではなく、空母と戦闘機による新時代の戦のやり方の幕開けを見抜いていた。
けれども峻厳な侍精神や過去の栄光譚がドクトリン化して、それに勝っていたため、大和（巨大戦艦）建造が尊重されたことに‥なっちゃぅ。
↑昭和16年（1941年）9月20日に呉海軍工廠で撮影された最終艤装中の大和の様子（カラー復元版）
えぇっ⁉️大和建造計画は建造前にイギリスに漏れていた⁉️
第一次世界大戦（1914～18年）の後、 世界主要五カ国「米・英・仏・伊・日」は、戦争の悲劇を根絶しようと1922年のワシントン海軍軍縮条約、1930年にはロンドン海軍軍縮条約を締結した。
その後、1936年度末にロンドン条約の有効期限が満了するので、再び35年にも第二次ロンドン会議が開かれ、条約再締結の方向で話が進められていた。
この会議では従前のワシントン会議や第一次ロンドン会議の時のように総トン数（量）を定めると紛糾する結果が生じ、最終的にすべての参加国が脱退して条約自体が廃絶してしまう恐れがある。
‥ということで、第二次ロンドン軍縮条約では、軍艦一隻あたりのトン数や、主砲の口径制限など、「質」の制限が主体に話し合われた。
しかしこの当時の日本は量では列強国に勝てないことから、質（大艦巨砲主義）を重視しており、実はこの会議が開かれた時、日本ではすでに極秘裏に大型戦艦建造計画が進められていたらしい。
面白いのは、その情報をイギリスの諜報機関MI6がすでに入手し、本国へ伝えていたという。（機密情報文（報告書）の現物がイギリスに存在するとか）
これは”味方”を裏切るほどに”見方”を変えると、イギリスは日本が大型戦艦を造っている事を知っていたので、だから軍艦一隻あたり質の制限(排水量や主砲口径の制限など)を議題案に盛り込んだとも考えられる。
イギリスは日本が条約を脱退する腹づもりで参加していることも想定していたらしいが、日本は巨大戦艦を建造しているなどと口が裂けてもいえない実情があったので、だから無理難題を押し付けて脱退するより他なかった。
それが各国の軍艦保有率の平等化だった。
‥と、まぁ以上はすべて仮説だが、もしこれが事実であるならば、日本は大和建造計画を進めておきながら、予備交渉で『戦艦の主砲は14インチ（約35.6cm）まで』という制限案を出している点が姑息で面白い♡
【ピヨ🐣コメント】
当時の帝国海軍は概ね次のような組織で成り立っていた。
- 軍令部（天皇直属の作戦や軍備を立案。「軍令部総長」がトップ）
- 海軍省（内閣所属の予算・人事権など軍政を行う。「海軍大臣」がトップ）
これら軍令部と海軍省の上に陛下が君臨する。
元来、内閣属下の海軍省が主導権をもっていたが、昭和8年になると軍令部と海軍省の職掌を均一にする条例が素敵に制定される。
この時、軍令部総長に伏見宮博恭王（ふしみのみやひろやすおう）が就任したことで、均衡はやや軍令部に傾倒する結果を生んだ。
ワシントンやロンドン軍縮会議のみぎり、帝国海軍内部が海軍省（条約調印派）と、伏見宮殿下と東郷元帥を擁する軍令部（脱退派）とで意見が割れていた。
ところが、昭和8年に条約調印派の軍政を担っていた人物が、次々と更迭されるという事態が起こり、雪崩を打ったように条約脱退の方向へ傾倒した。（第一次ロンドンまでは最終的に天皇の意向が尊重されて締結へ到った）
殊に、陸軍のトップは「閑院宮載仁親王（かんいんのみや ことひとしんのう）」だった。
尚、第二次ロンドン海軍軍縮条約の非加盟国（日本・イタリアなど）が、条約で決定した規定数以上の軍艦や兵装を建造した場合、自国防衛の名目でエスカレータ式にその数値、或いはその数値近くまで制限数の引き上げることができるという条項があり、（＝エスカレーター条項）それが1938年になって初めて適用された。
この時、戦艦の規定数が、基準排水量4万5000トン以下、主砲16インチ（40.6センチ）以下へ改訂、また、戦艦、空母 等の保有枠の増大も付け加えられた。
‥ということは、大和の存在が少なくとも1938年時点で調印した国々に知られていたとも推考できる。（大和の主砲は40.6インチ以下で予測されていたのかも‥）
殊に、大和の起工は1937年11月4日で、進水が1940年8月8日…ということは、建造中にすでに知られていたことに‥なっちゃぅ。
‥ともあれ、46cm主砲を搭載した戦艦をヤバいよ素敵に建造していたということで、機密情報保護の観点から呉港やその周辺はかなり厳重にガードされていたらしい。
あまつさえ、工廠は衝立て（ついたて）や屋根が設置され、外からは中はいっさい見ることができなかったとか。
【ピヨ🐣コメント】
憲兵隊が呉港やその周辺の随所に配置されていて、外国人は特に厳しい入国審査を受けたとか。
‥にも関わらず、いったいどうやってその情報を掴んだのか？
もし事実だとするならば、改めてMI6の諜報能力の凄さを感じずにはいられない。
【ピヨ🐣コメント】
イギリスはこの当時、ヨーロッパ圏を掌握すべく、ドイツをコントロールしたかった。
だから東アジアの島国である日本は視野に入れていなかったので、日本が条約を破棄しようが、まぁ…どうでも良かった。（ただし、イギリスと日本はワシントン会議まで同盟関係にあった）
日本へ強い警戒心をもっていたのはアメリカ。
日本はアメリカが太平洋艦隊を率いて太平洋を超えて、やってくる事態を想定していたらしく、その際、最終的に対艦決戦になることを予測していたため、火力のある大型戦艦建造に乗り出したといわれる。（広大な太平洋には中継基地が置けず、海戦は占領ができないので相手の戦力＝軍艦を沈めないと終わらない）
【蛇足】保有比率に差を設ける理由
ワシントン海軍軍縮会議（1922年）では、米・英・日・仏・伊の戦艦（主力艦）の総トン数比率が、5：5：3：1.67：1.67。
つづくロンドンの海軍軍縮会議では、米英日３国間の補助艦保有率を10：10：7（厳密には6.975）、戦艦と空母の比率を5：5：3…と素敵に定められた。
しかし、日本が主張するように差があると平等にはならないが、視点を変えるとアメリカやイギリスは大国なので、経済力や工業生産力の根本が日本とは桁が違う。
もし、アメリカやイギリスの軍事力増大を条約締結によって抑制できるならば、そのメリットは計り知れないほど大きい。
殊に、この当時の日本とアメリカのGDPには約4〜6倍差、イギリスと日本のGDPには約2倍の格差があり、もし条約がなければ上限のない底なし状態となっていたので、その格差は開く一方だったはず‥。
おそらく日本とイギリス・アメリカの戦力差は一方的に開いていったことが、きわめて素敵に予想される。
ここで国力構造を詳らかにすると、アメリカは大陸国家でありつつも二洋（太平洋・大西洋）に面した海洋国家の側面もあり、その支配圏は広大。
イギリスは世界帝国と称されるように世界中に植民地やシーレーン（海上交通線）も保有し、実効支配圏（現・排他的経済水域）や拠点数、交易路の長さ等も桁違い。
以上、アメリカとイギリスと、島国の日本とでは国力の根本が大きく異なり、あまつさえ、それらを防衛するための軍備や費用も桁違いに異なる。
だからもし、日本をアメリカやイギリスと「平等の数値」にしてしまうと、日本にメリットがありすぎて軍縮条約にならない。
海軍軍縮条約に加盟しておくメリット
🚢突発的な軍拡が防げる＝国家財政安泰
🚢加盟国と意見交換ができる＝外交チャンネルの維持
🚢孤立リスクを低減できる＝もし自国に何かあれば、第三者の仲介が望める
🚢国際的な信用力が上がる＝国益に繋がるチャンスが増える
🚢相手の保有戦力数が分かる＝戦争リスクを素敵にヘッジできる
‥etc
以上、日本は本来なら条約に参加しておくべきだったといえる。
軍縮条約でありながらも、条約が戦争を加速させたのも事実
ワシントンから始まったこの会議は第二次ロンドンまで、主に主力艦（戦艦、巡洋戦艦）と補助艦（巡洋艦、駆逐艦、潜水艦）に対しての保有数制限が行われてきた。
しかし、戦闘用航空機の性能が低かったこともあり、空母については当時、まだまだ戦力とは見做されておらず、制限も緩かった。
けれども、アメリカは列強国の中では空母と航空戦力による新たな戦のスタイルを見出していたのか、早くから空母の運用に目をつけており、空母の開発と建造に注力しはじめていた。（ミッドウェー海戦で航空主兵（空母と航空戦力）思想が確信に近づいたといえる）
そして、ロンドン条約のエスカレータ条項適用により保有制限が拡大されると、アメリカは圧倒的な国力を活かし、空母や戦闘機の開発と量産に注力しはじめる。
アメリカは人口も多く、パイロット養成・訓練施設も充実していたので、多くの一定基準をクリアしたパイロットを戦地へ投入できる環境も備わっていた。
そして、アメリカは撃墜・撃沈されても短期間で充填し、保有数を維持できる構造をヤバぃよ素敵に作り上げていく。
これらを総合的に見ていくと、アメリカという国の在り方（生産力、人口、資源、教育体制 等）が空母や戦闘機を充填・製造しやすい条件を豊富に満たしていたといえる。
超大国の名に溺れることなく、大国の誇りを貫き通したからこそ、アメリカは素敵に発展を遂げ、そしてついには太平洋の王者、ひいては世界の覇者となった。
戦艦大和の兵装やパーツの説明や沈んだ要因
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呉の大和ミュージアムの館内の様子
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大和ミュージアムのお土産
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